これらが真の社会資産たり得るには終の住

これらが真の社会資産たり得るには終の住処としてではなくより流動性の高い資産となることだ。売買価格が維持され住み替えが容易になれば若いときから終の住処のことを考えなくてもよい。すると転売時のリノベーションが視野に入ってくるから躯体設計のポテンシャルこそが資産価値に繋がってくる。